古民家の瓦屋根に太陽光【2026年】耐震診断と費用

古民家の瓦屋根に太陽光【2026年】耐震診断と費用

古民家の屋根に太陽光を載せたい。でも、瓦の下に土が敷いてあれば話は変わります。

この記事でわかること

土葺き瓦は1㎡980N(もや別、施行令84条)で、パネル(概ね100〜150N/㎡)を載せる前から、建築基準法が重い屋根で想定する約900N/㎡を超えます。1981年5月31日以前に確認申請した家は、パネル込みの耐震診断と、必要な補強が先です。設置費用は既築の平均30.1万円/kW(2025年設置)で、診断・補強は別にかかります。

  • 土葺き瓦・桟瓦・パネルの重さを、法令と国の資料の数字で比べる
  • 1981年5月以前の家で、設置前に確かめる順番
  • 耐震診断・耐震改修の補助の例(伝統工法も対象の県の制度)
  • 支持金具・支持瓦・葺き替え・屋根建材型の違い
  • 費用を「太陽光の本体」と「家の補強」に分けて見る表

土葺き瓦はどれくらい重い

「瓦屋根でも太陽光を載せている家はある」と聞くと、うちも大丈夫と思いたくなりますよね。古民家で先に確かめたいのは、瓦の下に土(葺き土)があるかどうかです。

建築基準法施行令84条の固定荷重の表では、瓦ぶきの屋根は「ふき土がない場合」が屋根面1㎡につき640N、「ふき土がある場合」が980Nと定められています。どちらも下地とたるきを含み、もやは含まない数字です(e-Gov法令検索「建築基準法施行令」第84条(固定荷重))。昔ながらの土葺きは、同じ瓦屋根でも法令上はっきり重い扱いです。

一方、載せる側の太陽光の重さは、国土交通省住宅局が編集協力した「戸建住宅の太陽光発電システム設置に関するQ&A」(令和5年3月、環境共生住宅推進協議会)のQ26-1に書かれています。4kWのシステムで約3,900〜5,400N(約400〜550kg)、屋根1㎡あたりでは概ね100〜150N(10〜15kg)で、積雪に換算すると5〜7cm程度です(環境共生住宅推進協議会「戸建住宅の太陽光発電システム設置に関するQ&A」第4章 Q26-1(資料のp.103))。

屋根に載るもの 1㎡あたりの重さ 出典と条件
瓦ぶき(ふき土あり) 980N 施行令84条。下地・たるきを含み、もやを含まない
瓦ぶき(ふき土なし) 640N 同上
陶器瓦(瓦桟葺き) 490〜590N(50〜60kg) Q&A Q26-1。屋根材のみの重量
化粧スレート 180〜210N(18〜21kg) 同上
太陽電池アレイ 概ね100〜150N(10〜15kg) 同上。4kWで約400〜550kg

同じQ&Aは、延床約120㎡・屋根面積約100㎡の2階建てで、瓦の重い屋根に4kWを載せると荷重が約8〜9%増えると試算しています。ただしこの試算は瓦桟葺き(490〜590N/㎡)が前提で、土葺きの家の数字ではありません。

壁量計算の例として、Q&Aは「640N/㎡(瓦葺き)+100N/㎡(木造の母屋)+150N/㎡(太陽電池アレイ)=890N/㎡」を挙げ、建築基準法が重い屋根で想定する約900N/㎡に相当するとしています。これを上回る場合は、許容応力度計算などで安全性を確かめることも検討するよう書かれています(同Q&A Q26-2「壁量計算(仕様規定)による構造安全性の確認」(資料のp.107))。

この計算例の瓦葺き640N/㎡を、土葺きの980N/㎡に置き換えてみます。980N+100N(木造の母屋)+150N(太陽電池アレイ)=1,230N/㎡で、約900N/㎡を330N上回ります。パネルを除いても980N+100N=1,080N/㎡です。土葺きは、載せる前から「重い屋根」の想定の外にある屋根だと考えておく方が安全です。

耐震診断でも、土葺きは別扱いです。日本建築防災協会が一般診断法に準じた方法をまとめた資料の表Ⅱ.3.2.1.1では、桟瓦葺を「重い建物」、土葺瓦屋根を「非常に重い建物」に分けています。床面積あたりの必要耐力(kN/㎡)は、平屋建てで重い建物0.40Z・非常に重い建物0.64Z、2階建ての1階で1.06Z・1.41Zです(日本建築防災協会「新耐震基準の木造住宅の耐震性能検証法」p.21 表Ⅱ.3.2.1.1(国土交通省サイト掲載))。この資料自体は昭和56年6月〜平成12年5月に建てられた木造住宅の検証向けで、それより古い家の診断基準そのものではありませんが、屋根の重さで求められる耐力が変わることを示す表です。Zは建築基準法施行令88条が定める地震地域係数で、地域ごとに1.0〜0.7の範囲で国土交通大臣が定めます(e-Gov法令検索「建築基準法施行令」第88条(地震力))。土葺きの平屋なら、桟瓦葺の1.6倍(0.64Z÷0.40Z)の耐力が求められる計算です。

土葺きかどうかを図面で確かめられない家もあります。Q&AのQ35-2は、設置前の事前調査で、必要なら屋根葺き材を一部外したり小屋裏を調べたりして、防水シートや野地板の状態、垂木の位置を確かめるよう求めています。見積の現地調査で「瓦の下に土があるか」を必ず聞いてください。

1981年5月以前なら診断から

古民家の多くは、新耐震基準より前に建てられています。「パネルを載せる前に何から頼めばいいのか」がいちばん迷うところだと思います。

Q&AのQ26-2は、既存住宅に太陽光を載せるときは、耐震診断や構造計算(許容応力度計算)で安全性を確かめる必要があるとしています。そのうえで、1981年(昭和56年)5月31日以前に確認申請を行った住宅が現行の建築基準法に適合していない場合は、太陽光の設置を考慮して耐震診断などで耐震性を確かめ、適切に耐震補強をするよう求めています(同Q&A 第4章 Q26-2(資料のp.105))。

1981年6月1日以降の家でも、壁量計算で想定した屋根荷重との比較などで安全性を確かめ、2000年(平成12年)5月31日までに確認申請した家は耐震性能の検証が推奨されています(同Q26-2)。古民家に限らず、「新耐震だから確認不要」ではありません。

図面や構造計算書が残っていない家の扱いは、Q26-3(資料のp.110)にあります。耐震診断をして必要な補強を行ったうえで安全性を確かめるか、診断も補強もしないなら設置不可と判断する、の2択です。国立研究開発法人NEDOのガイドラインも、設計図書が無い既築の建物では建築士など構造設計の専門家に現地調査を頼み、壁量が足りなければ設置不可とするか、壁量を増やす工事をするとしています(NEDO「建物設置型太陽光発電システムの設計・施工ガイドライン 2025年版」5.3 既築の建物(p.24))。

同じガイドラインの10.1節は、木造で部材の腐朽が見つかった場合は、専門家に相談して部材の交換や補強を行うよう書いています。また、住宅の木造屋根を想定した耐風圧試験では、条件によってはモジュールの取付金具より先に木造屋根が損傷しうることが分かったと記されています。この記述からは、古い垂木や野地板のまま金具だけ新しくしても、強度が足りるとは限らないと読めます。

運営者の実家も古い木造の家で、数年のうちに空き家になる見込みです。当事者として調べてみて、太陽光の話は「屋根の上」より先に「家の骨組み」から始まると感じました。設置前に手元で確かめておきたいことを、Q&AのQ26・Q35をもとにまとめます。

  • 確認申請(着工)の年月日:1981年5月31日以前か、2000年5月31日以前か
  • 図面・構造計算書の有無(無ければ耐震診断が前提になる)
  • 屋根の葺き方:土葺きか、瓦桟葺きか
  • 雨漏りの有無(あれば設置前に補修する)
  • 野地板・防水シートの劣化(著しければ交換)
  • 垂木のピッチと位置(図面と違えば設置方法に反映する)
  • 屋根の勾配・形状、母屋と垂木の寸法

診断と補強の補助を使う

耐震診断と聞くと、費用がかさみそうで腰が引けますよね。古い木造住宅の診断と補強には、自治体の補助が使える場合があります。

例として富山県の制度を見ると、対象は木造一戸建ての平屋または2階建てで、昭和56年5月31日以前に着工し、軸組工法で建てられた住宅です。軸組工法には伝統工法も含むと明記されており、古民家も対象に入ります(富山県「木造住宅の耐震診断・耐震改修の支援制度」2026年7月3日更新)。

支援 内容(富山県) 対象・条件
耐震診断 自己負担2千円〜6千円で診断を受けられる 木造一戸建て(平屋・2階建て)、昭和56年5月31日以前に着工、軸組工法(伝統工法を含む)。負担額は住宅の大きさと図面の有無で変わる
耐震改修工事 工事費の5分の4(上限120万円) 同上。部分改修・段階的改修も対象。工事の前に市町村の窓口に相談・申請する
耐震改修設計 設計費の3分の2(上限20万円) 同上

富山県のページは、診断には一般的に約5万〜10万円かかるとしたうえで、上の自己負担で受けられると案内しています。申込先は診断と改修で分かれていて、診断は(一社)富山県建築士事務所協会に電話で申し込み、改修の補助は住宅のある市町村の窓口に工事の前に相談します。金額や対象は自治体ごとに違います。実家のある市区町村の「木造住宅 耐震診断 補助」のページで、着工年の条件と、伝統工法が対象に入るかを確かめてください。

補強工事そのものの費用感と、ほかの自治体の補助の例は古民家の耐震補強の費用と自治体の補助金で詳しくまとめています。

ポイント:診断を受ける時点で「将来、屋根に太陽光を載せたい」と診断士に伝えておくと、Q26-2が求める「太陽光の設置を考慮した」耐震性の確認につなげやすくなります。診断と補強の補助は、太陽光の見積とは別の窓口です。

瓦屋根の工法は大きく3つ

補強の見通しが立ったら、次は「どう載せるか」です。瓦を割られて雨漏りしないか、気になりますよね。

Q&AのQ37-1は、木造戸建ての屋根への設置方法を、屋根材の上に架台を付ける「屋根置き型」と、モジュール自体が屋根材の役目を持つ「屋根建材型」の2種類に分けています。屋根置き型について、Q37-2の表4-4は、瓦・和瓦・平板瓦の主な固定方法として「支持瓦」と「支持金具」を挙げています(同Q&A 第4章 Q37-1・Q37-2(資料のp.135〜136))。

Q26-2の「瓦葺きの屋根の場合の留意点」(資料のp.106)は、既存の瓦屋根に載せると屋根荷重が設計時の想定を大きく上回り、十分な安全性を確保できない可能性があるとしています。その場合の対策として、軽い屋根材に替えて屋根置き型を載せる、瓦を外して屋根建材型を設置する、または適切な耐震補強を行う、の3つが示されています。

方法 何をするか 向いている家
瓦のまま屋根置き型(支持金具・支持瓦)+耐震補強 瓦を残し、垂木や補強板に支持部材を留めて架台を載せる 診断で補強の範囲が見えていて、瓦と野地板の状態がよい家
軽い屋根材に葺き替え+屋根置き型 瓦(と葺き土)を下ろして軽い屋根材に替え、その上に架台を載せる 土葺きで重く、雨漏りや野地板の傷みもある家
瓦を外して屋根建材型 屋根材として機能するモジュールを野地板の上に葺く 屋根の全面改修とあわせて考える家

瓦のまま載せる場合の固定の仕方は、Q27-3(資料のp.113)に書かれています。垂木止め用の支持部材で垂木に留めるか、補強板や固定台を複数の垂木に留め付けて支持部材を保持します。支持部材とは支持金具・調整板・補強板などのことで、あらかじめ架台を固定できる形に作られた瓦(支持瓦)も含みます。ネジ類はモジュールメーカーのマニュアルで指定されたものを使い、指定外の方法なら強度試験などで事前に確かめる必要があります。

古い瓦屋根で気をつけたいのが、瓦の寸法です。Q35-2(資料のp.133)には、パネルを固定するための支持瓦と周りの瓦の大きさが合わず、大きな隙間から雨水が入った例が、国土技術政策総合研究所の報告から載っています。瓦のまま載せるなら、現地調査で支持瓦が周りの瓦と合うかを確かめてもらいましょう。

防火の面では、Q28-1(資料のp.115)が、モジュールと野地板などの可燃材の間に鋼板などの不燃材を入れることを求め、具体的には屋根置き型か、鋼板等を敷く形式を選ぶよう書いています。施工会社については、Q36-1(資料のp.134)が、モジュールメーカーの研修を受けて施工IDを取得した会社で、屋根工事と電気工事の知識・技能がある会社に依頼するよう勧めています。

費用は本体と補強を分ける

「結局いくらかかるのか」が見えないと、次に進めませんよね。古民家では、太陽光そのものの費用と、家を載せられる状態にする費用を分けて考えます。

太陽光の本体側は、資源エネルギー庁が調達価格等算定委員会に出した資料に、住宅用(10kW未満)のシステム費用が設置年別に載っています。2025年設置の平均値は、既築が1kWあたり30.1万円、新築が28.9万円(新築の中央値は29.4万円)、全体が29.0万円です。2015年以降の数字は定期報告データによるものと注記されています。新築の平均の内訳は太陽光パネルが約47%、工事費が約29%を占めます(資源エネルギー庁「太陽光発電について」2026年1月 資料1、スライド82「国内のコスト動向:システム費用(設置年別の推移)」)。古民家に載せるのは「既築」の側です。

費用の項目 公的資料にある水準 条件・出典
耐震診断 自己負担2千〜6千円(県の案内では一般的に約5万〜10万円) 富山県の制度。昭和56年5月31日以前着工の木造一戸建てなど
耐震改修工事 工事費の5分の4を補助(上限120万円) 同上。設計費は3分の2(上限20万円)
屋根の補修・葺き替え 公的な平均値は見当たらない 雨漏り・野地板・防水シートの状態で変わる。見積で確認
太陽光のシステム費用(既築) 平均30.1万円/kW 2025年設置、10kW未満。資源エネルギー庁 2026年1月資料

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上の30.1万円は、さまざまな既築住宅の平均です。土葺きの瓦屋根で補強や葺き替えが必要になれば、その分は本体とは別に見積書に載ります。見積を比べるときは、太陽光の本体と、屋根・構造の工事が分けて書かれているかを確かめると、どこにお金がかかるのかが見えます。売電価格や空き家での採算の考え方は、空き家にソーラーパネルを設置する条件と費用にまとめています。

工事の保証も確かめておきたい点です。Q&Aのコラムは、既存住宅に太陽光を載せて雨漏りなどが起きた場合は設置した事業者が瑕疵担保責任を負い、その事業者がリフォーム瑕疵保険に入っていれば修理費用などが補償されると説明しています。太陽光の場合、保険期間は5年が一般的とも書かれています(同Q&A 第1章コラム「太陽光発電システム設置に伴うトラブル時に安心な『瑕疵担保責任保険』」(資料のp.27))。

見積の前に確かめる順番

ここまでの話を、実家の古い家で動くときの順番に並べ直します。急に訪ねてきた業者の話から始めないことが、いちばんの近道です。

  1. 確認申請(着工)の年月日と、図面・構造計算書の有無を確かめる
  2. 市区町村の耐震診断の補助を使い、太陽光を載せたい旨を伝えて診断を受ける
  3. 診断結果から、補強の範囲と、瓦のまま・葺き替え・屋根建材型のどれにするかを考える
  4. 耐震改修の補助を使うなら、工事の前に市区町村の窓口へ相談する
  5. 太陽光の見積を複数社から取り、本体と屋根・構造の工事を分けて比べる
  6. 依頼先が施工IDを持っているか、リフォーム瑕疵保険に入っているかを聞く

訪問販売については、Q&AのQ34-1(資料のp.130)が、その業者の話だけを聞かずに相見積もりをすること、家を建てた住宅メーカーや工務店に相談することを勧めています。相談先として、国土交通大臣指定の住まいるダイヤル(0570-016-100)や消費者ホットライン(188)も挙げられています。

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古民家の瓦屋根に太陽光を載せられるかは、パネルの性能より先に、葺き土の有無と家の耐震性で決まります。まずは確認申請の年と屋根の葺き方を確かめ、自治体の耐震診断から始めてください。古民家・空き家の手続き全体は古民家・空き家まとめから探せます。

参考にした情報

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